将来性のある中小企業やベンチャービジネスに投資して大きな利益を得ることを狙うのは、投資家としての夢のひとつかもしれません。名も知られていない企業やレストランに投資して、それらが有名企業になったときに、その企業のオーナーとして名を連ねる、あるいは株式上場すれば莫大な上場益を得ることも可能でしょう。株式や不動産投資とともに、こうしたビジネスへの投資もポピュラーなものになってきました。今や世界的な大企業であっても、その創業のときには、ガレージや屋根裏の一室から始まった企業であることは珍しくありません。世界に名を冠するIT企業のほとんどがそんな企業であったといっても過言ではないほどです。そうしたベンチャー企業は常に出資者を求めています。

■ワンポイントアドバイス
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ビジネスの未来を見通す目があれば、そうした事業者に出資してごく短期間の間に莫大な利益を得ることも夢ではないかもしれません。そうした企業の情報を集めて、投資家を募るビジネスも盛んに行われています。不特定多数向けの公募やファンドではなく、特定少人数私募株を個人投資家が直接投資しやすく小口パッケージ化して募集するシステムなども存在します。こうしたシステムを利用すれば、個人でも数十万円の小口資金があれば、株式公開計画を持つベンチャー企業の私募株式を購入することができます。提示される事業計画などをしっかりと検討して投資することが重要です。さらに最近では企業に投資するのではなく、企業のプロジェクトに投資する手法も開発されています。企業が有益なプロジェクトを始動しても、企業そのものが高コスト体質である場合、プロジェクトの利益が全体コストに吸収される場合がありえます。その場合、事業者はそのプロジェクトに対する資金調達がしにくく、投資家も利益が出にくいため投資を躊躇してしまいます。その問題を解消するため、こうしたファイナンスのスキームとして、特別目的会社をつくったり、有限責任事業組合をつくったり、任意組合をつくるといったことが行われます。投資家はこのスキームに投資することによって、企業の一般管理費から切り離された高収益が見込める投資活動を行うことができるのです。

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「ベンチャーへの投資なども大きな利益が狙える」